石油給湯器と石油暖房機を1台の石油給湯暖房機にしたいという人へ

石油給湯器と石油暖房機を2台に分けて使用している人は、この2台を1台にまとめたいと考えたことがありませんか？もしくはその逆でも結構です。

2台で運用するのがいいのか、それとも1台で運用するのがいいのか。

本記事では「石油給湯器と石油暖房機の2台を、1台の給湯暖房機器にまとめることは得策かどうか」について解説します。

石油給湯器と石油暖房機の2台体制のメリット

2台で運用することのメリットはリスク分散ができるという部分です。

給湯器の中には「この部品が壊れてしまうと、機械そのものが動かなくなってしまう」という部品が多数搭載されています。安全装置がそうですが、給湯機能側の安全装置に異常があった場合は暖房側の機能も停止するのが普通です。

これが2台体制であれば、似たような時期に取り付けたとは言っても同時に壊れるという可能性は極めて低いので、少なくとも「給湯か暖房のどちらかは使える」という状況になります。これが2台に分けることの1番のメリットと言えるでしょう。

給湯器で言えば水漏れ、暖房機で言えば暖房水(循環液、不凍液)漏れは、その他の部品にも二次被害を引き起こす可能性の高い不具合です。

もし給湯暖房機が水漏れを引き起こすと、暖房側の部品に被害を及ぼしてしまう可能性も考えられます。その逆で、暖房水が漏れて給湯回路の部品に悪さをしてしまうパターンも考えられるでしょう。

給湯器と暖房機をそれぞれ独立した状態に分けていれば、それぞれに起きた不具合は、それぞれの機械だけの故障で済むことが多いです。

機器が故障してしまった時に、2台に分けていた方が被害を最低限に食い止められる可能性は高いので、安心して使えるのは2台体制の方だと言えます。

多くのご家庭で「給湯器と暖房機の負担が一緒」ということは考えにくいです。

そのため、同時期に取り付けた2台の機械でも、交換時期については時差が生じることがほとんどです(もちろんすぐ壊れてしまう場合もありますが、意外と長く使用できるケースも少なくありません)。

給湯器が壊れてしまった時に「高額修理になるようだから思い切って買い替えよう」という判断をする人は多いのですが、この時まだ壊れていない暖房機に対して「暖房機も壊れそうだから一緒に替えよう」とはならないと思います。

「暖房機(あるいは給湯器)もギリギリまで使いたい」という選択ができるのも、2台体制のメリットです。

単純に2台もあると邪魔なので、洗面所に設置している場合はそれなりに広いスペースが必要になりますし、多くの現場でボイラー室が設けられていることが多いです。

そのため、現在の設置環境によっては「2台→1台は可能でも、1台→2台はスペース的に難しい」ということが起こり得ます。

石油給湯暖房機器は据え置きタイプなので「据え置きタイプの暖房機+壁掛けタイプの給湯器」に変更すれば狭いスペースに設置することも可能ですが、この場合でも「排気筒の穴を新たに開ける必要がある」などの問題が出てきます。

1台の給湯暖房機で運用するということはスペースの有効活用が出来るということにも繋がっているので、設置スペースを削減したいという場合は、2台体制だと厳しいかもしれません。

給湯暖房機は非常に高価な機械ですが、希望小売価格で490000円です。

こちらは石油暖房機です。

エコタイプかつ暖房能力が24kWなので、上で紹介した給湯暖房機の暖房能力と同じというわけにはいきませんが、あくまで参考値として希望小売価格は331000円となっています。

こちらがフルオートタイプの石油給湯器です。希望小売価格は390000円となっています。

大雑把に計算した感じで、これくらいの金額差が生じます。

もちろん「暖房能力はもう少し低くても十分にまかなえる」というケースも多いと思うので、暖房機に関しては1ランク下げるごとに2万円ほど安くなっていきます。…が、機械本体の価格として考えると、やはり2台に分けた方が金銭的な負担は圧倒的に大きいと言わざるを得ません。

ちなみにここで紹介しているのはあくまでメーカー希望小売価格であり、カタログに掲載されている金額です。実際に給湯器、暖房機を交換するとなれば施工業者からの値引き次第で半額以下になる可能性もあります。

結論としては、お金の問題がクリアできるのであれば給湯器と暖房機の2台体制の方がおすすめです。理由は「どちらかが故障しても、どちらかが使える」という部分が大きいのと、いたずらに被害が拡大して修理費用がかさんでしまう心配がないからです。

石油給湯器ユーザーは雪国に住んでいる方が多いと思いますが、冬の寒い日に「給湯も暖房も使えない」となったら、想像するだけでもゾッとしませんか？

ただし初期費用は2台体制の方が高く付きますし、使用していて「2台に分けていたら起こらなかった二次被害が起きるかどうか」は結果論になるので、初期費用を重要視するか、それともリスク分散を重要視するか…。それぞれ、ベストの道を検討してみてください。